大山 健太郎（おおやま・ けんたろう）アイリスオーヤマ株式会社 代表取締役会長、
息子の代表取締役社長 大山晃弘（おおやま・ あきひろ）氏です。
アイリスオーヤマ株式会社は、宮城県仙台市に本社を構える日本の総合生活用品メーカーであり、
家電から日用品、食品、業務用設備まで幅広い分野で事業を展開している企業です。
アイリスオーヤマは、家電、LED照明、収納用品、インテリア用品、キッチン用品、寝具、ペット用品、
園芸用品、オフィス用品、業務用家具、店舗什器など、多岐にわたる生活関連商品の企画・製造・販売を継続して行っています。
一般消費者のBtoC商品だけでなく、オフィス・学校・官公庁向けのLED照明や業務用家具など、
BtoB分野にも注目しており、「メーカーベンダー」として製造だけでなく物流・販売まで自社で注目が特徴です。
同社は「ユーザーイン発想」を冷静に、生活者の視点から日常の不満や不便を洗い出し、
それを起点に商品企画を行っているスタイルを捉えています。
年間1,000点以上の新商品を世に出し、取り扱いアイテム数は2万〜3万点規模に達しており、
多品種・短サイクルでの商品投入により、市場やニーズの変化に柔軟に対応しているのが大きな特徴です。
資本金は1億円で、2020年代にかけて売上高は2,000億円台中間〜後半、
グループ全体では7,000億円超の規模の売上を持つ大手メーカーは今後も成長しています。
従業員はグループで6,000人超にのぼり、日本国内では北海道から佐賀まで各地に工場と事業所を構え、
体制も海外中国、アメリカ、オランダ、フランス、韓国などに拠点を展開してグローバルな供給を確保しています。
大山 健太郎（おおやま・ けんたろう）会長の経歴
役職：アイリスオーヤマ株式会社 代表取締役会長
誕生日：1945年7月3日生まれ
出身地：大阪府南河内郡道明寺村（現：藤井寺市）
出身高校：大阪府立布施高等学校
長男：アイリスオーヤマ社長の大山晃弘氏
姪：コラムニストの犬山紙子氏
祖父・趙性㼄は漢方医として朝鮮慶尚南道から1927年に日本本土に移住。
プラスチック成型品を作る町工場を営む父・森佑に癌が見つかり、進学を断念。
19歳で大山ブロー工業代表者に就任。
1989年に本社を仙台市に移転。
1991年アイリスオーヤマに社名変更。
2002年に日本に帰化。
2018年7月1日から代表取締役会長。
HP：https://www.irisohyama.co.jp/
アイリスオーヤマ社長・大山晃弘氏 「チーム経営」で自立力アップhttps://t.co/XQorpAzHGH
— 割が株損失 (@eGYwY868hUGXfCs) January 16, 2026
大山晃弘（おおやま・ あきひろ）社長の経歴
大山 晃弘社長はアイリスオーヤマ株式会社代表取締役社長で父親は代表取締役会長の大山健太郎氏
役職：アイリスオーヤマ株式会社代表取締役社長
誕生日：1978年4月11日生まれ
出身地：宮城県仙台市
学歴 東北学院中学校・高等学校→ベロイト大学中退
父親：大山健太郎会長
2003年アイリスオーヤマの米国法人（英: IRIS USA,Inc.）入社。
2010年日本法人入社。
グローバル開発部部長。
執行役員ホーム開発部部長。
2015年取締役。
2018年よりアイリスオーヤマ株式会社代表取締役社長 現職。
アイリスオーヤマ株式会社の今後の目標は！
大山晃弘アイリスオーヤマ株式会社 代表取締役社長の今後の主な目標は、
グループ売上高1兆円達成と新たな事業領域の拡大です。
2026年度（1～12月）のグループ売上高1兆円達成を明確に受け止めており、
経済環境の変化に沿って成長志向を維持し、引き下げない方針を重視しています。
この目標は、生活用品やLED照明、ロボット、食品分野の伸びしろを相談したチーム経営によるもので、
日本国内市場の縮小や労働力不足を「ジャパンソリューション」で克服する基盤となります。
ロボット事業では3年後に売上1,000億円を目指し、清掃ロボットや配膳ロボットなどの内製化を進め、人手不足社会の解決を図っています。
食品事業（パックご飯・飲料水）や省エネソリューション（LED照明・空調制御）、
海外展開（北米・欧州・中国）も強化し、ネット市場No.1やグローバルな生活サポートを推進する方針です。
大山晃弘社長は、父親の大山健太郎会長のカリスマ型トップダウン経営から脱却し、
ミドルアップ・ボトムアップ型のチーム経営を推進しています。
社長就任後は人事評価制度を見直し、360度多面的評価（上司・同僚・部下・関連配置からの定期評価）を導入して組織の自立力を高めました。
これにより約3年で効果が現れ、新たなアイデアが増加し、風通しの良い風土を構築しています。
毎週月曜日の社長参加型商品開発会議で、役員・営業・製造・海外責任者が集まり、
新商品アイデアや顧客意見を議論し、同時進行の「伴走方式」で開発を進めています。
開発・生産・品質管理・営業が情報を共有し、多様な視点からスピーディーな商品化を実現します。
トップとの情報格差を解消するため、経営トップと社員の距離を見極め、
次世代人材の採用・育成を多層化し、企業理念の共有を重視したオンボーディングを実施しています。
コミュニケーション力の高い人材を優先し、配置・年齢・ポジションを超えた連携を推進して、
チーム全体のモチベーションとポテンシャルを引き出しています。
